WomanSmartLife(ウーマンスマートライフ)

一般社団法人 結婚・婚活応援プロジェクトは2021年12月20日に、第7回「結婚・婚活メディアカンファレンス」を開催しました。
コロナ禍において、「出会いの機会が減少し、恋愛がしにくくなった」という声が多く、婚姻組数の変化率は戦後最大減に。
一方で結婚式を実施したカップルは離婚率が低く、出産率が高いことが明らかになっています。

結婚や婚活に関する最新の意識調査や提言を発表したのは、結婚・婚活応援プロジェクト代表理事の佐藤茂さん。
新型コロナウイルスの流行の影響で出会いの場が減っていることもあり、婚姻組数の変化率はマイナス12.7%と戦後最大減。また生涯未婚率は男性は4人に1人、女性は6人に1人まで上昇しているといいます。

少子化には出会いや婚姻数の減少が大きく起因していると言えるそう。コロナ禍がこのまま続くと益々深刻な状況になると、佐藤さんは警鐘を鳴らします。

一方、外出自粛等で寂しさや不安の高まりにより、結婚への意欲は高まっていて、学校や職場以外でのパートナーとの出会いをサポートする婚活サービスの利用者は4人に1人と拡大傾向に。
特にネット婚活サービスは5人に1人が利用するなど急速に普及しており、今後はより安心安全な運用というところに重点を置いて取り組んでいくそうです。

また、結婚式を実施したカップルは離婚率が低く、出生率も高いという調査も発表。
来賓として挨拶をされた婚活・ブライダル振興議員連盟会長の三原じゅん子参議院議員は、少子化対策のみならず、コロナ禍での女性の雇用対策も重要で、引き続き支援できるよう働きかけていきたいとコメントしました。

結婚や婚活に関して特に目を見張る取り組みを実施しており、 他の団体を牽引して見本となっている自治体・企業を表彰する取り組み「結婚・婚活応援アワード」の授賞式も行われました。

自治体部門で受賞した公益財団法人ひろしまこども夢財団は、出会い・結婚支援の「こいのわプロジェクト」を展開。
婚活を支援する人材の育成や出会いの場の創出支援などを民間主体で行い、広島県も後方支援をするなど、積極的な婚活の取り組みをしているそうです。
企業・団体部門で受賞した株式会社ノジマは、社内婚活イベント「NOJIKON」を開催。
費用は全額会社が負担し、3回の開催で2組が成婚したそうです。
また社内結婚の夫婦にはそれぞれに毎月5千円を支給するなど、結婚後の働きやすい環境づくりにも取り組んでいます。

結婚相談所とマッチングアプリ、それぞれの婚活サービスを利用して成婚された2組によるパネルディスカッションも開かれました。
結婚相談所を利用したという鈴木さんは、「アドバイザーさんが親身になって相談にのってくれたのがとても心の支えになった」とコメント。
1人で相手を探すよりも、土台がある中で数多くの出会いがあり、チャンスが多いのがプラスになったといいます。

Pairsを利用したという服部夫妻は、「最初は利用するのに戸惑いがあったが、本人確認がしっかりしているので安心して出会いの場を見つけられた。マッチ度で価値観の不一致の不安がなく、忙しい人でも好きな人に出会える」と、それぞれ体験談と婚活サービスの魅力を語りました。

コロナ禍で出会いの場は減少していますが、オンラインを活用するなど工夫を凝らした様々な取り組みが行われています。ぜひ積極的に婚活サービスを利用してみてはいかがでしょうか。