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2026年7月30日、FWD生命保険株式会社が「2026猛暑・酷暑対策に関するメディア向けラウンドテーブル」を開催しました。

気象庁が今春「酷暑日（最高気温40℃以上の日）」という新しい気象用語を制定したことを受け、今年は"酷暑日元年"とも言われています。
当日は気象予報士の森田正光氏を招き、猛暑・酷暑に関する1,000人規模の意識調査結果とともに、暮らしへの向き合い方が語られました。

FWD生命 戦略企画部の小林直子氏は、同社が実施した意識調査の結果を発表。
猛暑・酷暑に「何らかの不安を感じている」人は8割を超えました。
不安要素として最も多かったのは、熱中症（54.3％）を上回る「電気代の高騰」（56.2％）。冷房代や冷感グッズなどのコストが家計を圧迫している実態が浮かび上がります。
一方で、猛暑をきっかけに保険の重要性を感じた人は半数以上いたものの、実際に対策している内容は「飲み物を用意する」程度にとどまり、意識と行動の間には大きなギャップがあることが分かりました。
また、猛暑を理由にリモートワークへの切り替えを望む人は5割にのぼる反面、周囲の目を気にして出社を続けている人も多く、個人の意識に職場文化が追いついていない現状も見えてきました。

続いて登壇した気象予報士の森田正光氏は、2026年8月上旬に例年とは異なる気圧配置が現れていることを紹介し、暑さの中心が北へ移動している「季節の北上」現象を解説しました。

さらに、2023年から3年連続で「30年に一度」とされる異常な暑さが続いていることに触れ、「これは統計上27,000分の1という稀な確率。それが毎年のように起きているのが、今の気候変動です」と指摘。
私たちは今、まさにその気候変動の真っただ中を生きているのだと呼びかけました。

備えが進まない理由については、「昨日大丈夫だったから今日も大丈夫」と思い込む"正常性バイアス"が働きやすいためと説明。「このバイアスがあることを頭の片隅に置くだけでも、行動は変わります」と語りました。

トークセッションでは、FWD生命の担当者と森田氏が保険業界の役割について議論。

森田氏は「まず自分で対策すること」を基本としつつ、「そこで救えない部分を補うのが、相互扶助の仕組みである保険」と語りました。FWD生命では、社員向けに熱中症対策ドリンクなどをまとめた「酷暑日キット」を配布する取り組みを実施しているといいます。
猛暑・酷暑はもはや一時的な現象ではなく、暮らし方そのものを見直すきっかけになっています。まずは自分の体調管理から、そして家計や働き方まで、この夏をきっかけに"備え"を点検してみてはいかがでしょうか。

※出典：プレスリリース