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塩野義製薬株式会社は、夏の感染症に関する意識調査「夏の感染症実態調査」の結果を発表しました。
調査は2026年7月10日〜12日に実施され、20~60代の男女1万人（うち風邪症状時にAIに相談した経験のある1,000人）と、医師100人を対象としています。

いとう王子神谷内科外科クリニック院長・伊藤博道先生の監修のもとでまとめられた、調査結果をご紹介します。

調査によると、20〜60代の生活者のうち42.7%が「月1回以上」AIを利用していると回答しました。

そのうち46.7%が「体調不良時の自身の症状や対応策」について相談した経験があり、発熱・のどの痛み・咳・鼻水・倦怠感といった「風邪の症状を感じたときの症状や対応策」についてAIに相談した人も38.0%にのぼりました。

特に20代・30代の若い世代でAIへの相談率が高い傾向がみられます。

風邪の症状を感じてAIに相談した人のうち、62.1%が「風邪」、21.5%が「新型コロナ」の可能性を提示されたと回答しました。

「風邪」の可能性を提示された人は「安心した」と感じる人が最多でしたが、実際に医療機関を受診したのは20.6%にとどまりました。

AIの見立てが仮に誤っていた場合、この「安心感」が裏目に出て、受診すべきタイミングを逃してしまう可能性があります。

そして注目すべきは、「新型コロナ」の可能性を提示された場合でも、同様の傾向がみられたことです。
実際に受診したのは37.2%にとどまり、6割以上（62.8%）が受診しないという結果でした。

受診しなかった人の一部では、症状の長期化や悪化に関連する回答もみられています。

つまり、AIが「風邪でしょう」と判定した場合はもちろん、「新型コロナの可能性がある」と明確に受診を促した場合でさえ、多くの人が実際の受診行動には至っていません。
AIへの相談が判定内容にかかわらず受診の“先延ばし”につながっている実態が、医療現場からも指摘されています。

新型コロナやインフルエンザといった感染症は、発症早期の検査・診断・治療が重症化を防ぐ上で重要です。
AIの判定が「風邪」であっても「新型コロナの疑いあり」であっても、それだけで自己判断を完結させず、気になる症状がある場合は早めに医療機関を受診し、早期診断・早期治療につなげることが望まれます。

この点について、いとう王子神谷内科外科クリニック院長・伊藤博道先生は、次のように指摘しています。

「一般的な生成AIは、医療の専門家による診察や検査に代わるものではなく、提供される情報には限界があり、その責任をAIは負ってくれません。例えば、AI相談で強く受診を勧められず、様子を見た結果、病状が悪化、後日受診して新型コロナと診断されるケースなど、時に誤った情報や不正確な回答を示すこともあります」

そのうえで、

「我々医師は、症状だけでなく、診察や検査で得られる多くの情報を総合して診断しています。生活者の皆さんには、AIを参考情報として上手に活用しつつ、気になる症状がある場合は、早めに医療機関への相談をご検討ください」

と呼びかけました。

（出典元の情報／画像より一部抜粋）
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※出典：プレスリリース